業者への依頼は何日前まで?急な引っ越しを最短で進めるためには?
更新日:2023年4月25日
転勤や家庭の事情など、急に引っ越しを迫られるケースもあるでしょう。引っ越し日の何日前まで、業者は依頼を受けているのでしょうか?急な引っ越しで確認しておきたいポイントや注意点をあわせてご紹介します。
即日対応をしている引っ越し業者であれば、依頼した当日に引っ越しをすることは可能です。しかし、週末や繁忙期では予定の空いている業者を見つけられるケースは稀ですし、梱包や搬出・搬入にも時間がかかります。夕方から引っ越しを始めて、夜遅くまでの作業になることも。当日の依頼はあまり現実的ではないでしょう。即日対応を受け付けていても荷物の量や引っ越し距離に条件をつけている場合もあり、希望のプランが見つからないこともあります。
引っ越し希望日まであまり日数がない場合、引っ越し先がある程度決まった時点ですぐに見積もり依頼をするのがよいでしょう。
会社から転勤を命じられるなど、急に引っ越しが決まったとしても慌てずに。まずやるべきことを把握しておきましょう。
賃貸物件に住んでいる場合は、まず管理会社や大家に連絡して賃貸契約の解約手続きをしましょう。解約の連絡は退去の1か月前という契約が一般的ですが、物件により異なる場合があるので、契約内容を確認しましょう。
引っ越し先の新たな入居先を決めなければなりません。急な引っ越しでは、ゆっくり物件を探している時間はないですし、遠方の場合は土地勘もなく物件探しは大変。
しかし、最近ではインターネットの賃貸物件情報サイトがかなり充実していますので、時間が許す限り比較検討して、新しい住居を決めましょう。
新居が決まれば引っ越し業者の手配ができます。直前とはいえ、複数業者の見積もりは必須。まずは希望日に引っ越しが可能かどうかを最優先にして業者を絞り込み、それから料金やサービスをよく検討しましょう。インターネットの一括見積もりなら、対応可能な業者から連絡があるので自分で引っ越し業者に1件ずつ電話をかける必要はありません。
引っ越し日の直前だと、依頼を受けてくれる業者は見つかりにくいもの。まずは一括見積もりでたくさんの引っ越し業者に見積もり依頼をしてみましょう。依頼後、スケジュールが空いている業者から連絡がきますので、それを待っている時間は荷物の整理や掃除にあてることができます。連絡の早かった業者から順に直接交渉するとよいでしょう。引っ越し業者としても、なるべくスケジュールの空きを埋めたいので空きさえあればすぐに連絡があるはずです。
急いでいて「どうしてもこの日に引っ越しができないと困る」というような場合、一括見積もり請求と並行して引っ越し業者に直接電話をしてみるのも有効です。直接話しをすることで、トラックや作業人員を早く確保できることも考えられます。その際も1社目で即決せず、ほかの業者にも電話してみましょう。
急ぎの引っ越しでは、時間がない中で効率よく荷造りをする必要があります。しかし引っ越し前は様々な手続きで忙しいもの。荷造りまで業者にまかせてしまうプランも選択肢に入れておきましょう。費用はかかりますが、時間優先ならそれも仕方のないところ。慌てて自分で梱包して失敗するよりも、プロにまかせたほうが安心、という見方もできます。自分で荷造りをするなら効率的な荷造りの手順は?を参考にしてみてください。
運ぶ荷物を減らすことで、引っ越し料金が安くなる場合があります。急な引っ越しでも不用品は処分しておきたいですよね。
急いで処分したい場合は不用品回収業者や出張買い取りを行っているリサイクルショップを利用しましょう。混雑状況によりますが、当日や翌日に引き取ってもらえることも。
引っ越し業者でも不用品回収を有料オプションとして実施していることがあります。処分したいものを引っ越し当日まで使えるというメリットがありますが、対象品が限られている場合があるので見積もりの際に確認しておきましょう。 知っておきたい 7つの不用品処分方法をチェック
引き取ってもらえない生ゴミなどは新居へ運んでから処分するか、自分でゴミ処理場に持ち込むという方法もあります。友人や近所の方にお願いできるのなら、頼んでみるのもよいでしょう。
何かと忙しくなる引っ越しですが、慌てずに1つひとつやるべきことを進めていきましょう。とくに、急な引っ越しを業者へ依頼する場合「何とかお願いする」という立場になり、引っ越し業者に対して下手に出てしまうこともあるでしょう。しかし、それでは業者に任せっきりになってしまい、本当に自分に合ったプランを選択できない可能性も。焦る気持ちはわかりますが、落ち着いて複数の業者の見積もりを取得し比較検討するようにしましょう。
業者に訪問見積もりをしてもらう時間がないほど急ぎの場合はとくに注意が必要です。荷物量が正確に把握できなかったがために、当日荷物が積みきれず自分で荷物を運ばなくてはならないケースや、追加料金を請求され見積もり時の金額と実際の請求額に大きな差が出てしまうケースもあります。荷物の量はできるだけ細かく正確に伝えるようにしましょう。
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