電話・インターネットの移転手続き

電話番号は連絡手段としてだけでなく、銀行口座やカード情報など様々な手続きにも必要です。変更手続きが遅くなるとその他の移転手続きも滞ってしまうので、気をつけましょう。

まずは固定電話を契約している会社へ連絡しましょう。だいたい引っ越し日の1か月前くらいから受け付けが始まるところが多いようです。契約している会社や引っ越し内容によって立会いが必要となったり工事料金が変わったりしますので、早めに問い合わせておくことをおすすめします。また、工事日は混雑していると日時の希望が通りにくくなりますので、遅くても2週間前には連絡したほうがよいでしょう。

多くの会社が電話、インターネット両方での手続きに対応しています。また、利用しているのがNTT東日本かNTT西日本なら東京電力エナジーパートナー株式会社の引越れんらく帳という住所変更連絡サービスに対応しているので、公共料金などの住所変更で利用している場合はあわせて手続きを済ませてもよいでしょう。手続きの際には電話料金の請求書を手元に用意しておくと、必要事項の確認がスムーズです。

以上5点について確認しておきましょう。

現在はインターネット環境も様々です。光ファイバーやＡＤＳＬ、ケーブルテレビのほか、スマートフォンの普及に伴いモバイルデータ通信を利用している人も増えてきました。自分に必要な手続きを確認しておきましょう。

利用している会社や契約内容によりますが、電話やインターネットで手続きができます。撤去工事や新設工事が必要になることもあるので工事可能日や工事費、手数料などを確認しておきましょう。手続き後すぐにインターネットが使える訳ではないため、1か月前には手続きを始めておきたいものです。 また、現在契約中のプロバイダと回線を継続したくても移転先がサービスエリア外である、マンション指定のインターネット回線を使用しなければいけないなどの理由から解約せざるを得ない場合もあるため、早めに確認しておきましょう。

モバイルデータ通信のみを利用している場合、工事や支払いなどは発生しません。しかし、住所変更の手続きは必要です。忘れないようにしましょう。インターネットで手続きできる会社が多いので、まずは契約している会社のホームページで確認を。

モバイルデータ通信と同じく、自由に持ち運んで使用することができる携帯電話やスマートフォン。最近では請求書や利用明細などをインターネット上で閲覧できる会社も増え、住所が変わっても届け出る必要性を感じないという人もいるでしょう。しかし、通常は契約者の住所が変わった場合速やかに届け出ることとされています。万が一何かあった際に重要書類が送られても、旧住所に届いては受け取れません。こういった重要書類は転送不要郵便物として郵送されることが多く、届け先の住所に本人が住んでいない場合送り主に返送されてしまいます。郵便局で郵便物転送の手続きを行っていたとしてもです。はっきりとした期限は定められていませんが、忘れない内に手続きしておきましょう。契約会社へ電話するかインターネットで手続きをします。

工事費や手数料は利用している会社や移転先の条件によって異なりますが、ほかにも出費が重なりやすい引越しの時期だからこそ、契約を継続するかどうか検討する絶好の機会です。新規入会や乗換えでキャッシュバックなどのキャンペーンを利用できることがあるので、工事費を支払って継続するよりお得になる場合も。見直しを考えるなら、自分の利用スタイルにあわせて選びたいものです。

インターネット環境は大きく分けて「光ファイバー」、「ADSL」、「ケーブルテレビ」、「モバイルデータ通信」の4つがあります。それぞれの特徴をまとめてみました。

• ※ADSLサービスは、新規の申し込み受付を終了しています。
• ※NTT東日本・西日本のフレッツのADSLは2023年1月31日に、Yahoo!BBのADSLは2024年3月31日にサービス提供を終了する予定です。

ホームページスペース容量、ウイルスや迷惑メールに対するセキュリティサービス、インターネットの接続やトラブルへのサポート体制など、プロバイダごとに受けられるサービスは異なります。価格.comプロバイダで、プランを比較してみましょう。