ガス・水道・電気の使用停止・開始手続き

引っ越しが決まったら早めに手続きしておきましょう。遅くても引っ越し1週間前には済ませておきたいものです。引っ越し日までに旧居の公共料金の停止が完了できないと基本料金を請求されるのはもちろん、次の入居者の使用分まで料金を請求されるといったトラブルにつながる可能性もあります。

最近は電話だけでなく、インターネットで手続きができる事業者も増えています。営業時間内に電話をするのが難しければ、ホームページを確認してみましょう。また、引っ越ししても同じ会社を利用するなら使用開始手続きもまとめて行える場合があります。

ガス・水道・電気の使用を停止する際、基本的に立会いは不要です。しかし、引っ越しをする月の使用料を現地で支払いたい場合、メーターが係員だけでは確認できない場所（オートロック式の建物の中・家の中など）に設置されている場合などは立会いが必要になります。
また、安全面から立会いを推奨している会社もありますが本人の都合がつかない場合は代理人でかまわないとしている場合が多いです。

ガスは開栓に立会いが必要ですが、引っ越しシーズンの3〜4月は申し込みが多いため希望の日時に立会いをしてもらうのが難しくなります。早めに連絡しましょう。
水道や電気は立会いの必要がなく入居時から使用でき、引っ越し後の手続きでも問題ありません。使用申込書に必要事項を記入し郵送することで使用開始手続きは完了しますが、使用停止の手続きを行う時にあわせて済ませてしまってもよいでしょう。

使用停止手続きと同じく電話やインターネットで手続きを行いますが、水道や電気の場合は郵送も可能です。賃貸物件であれば使用申込書は部屋に備え付けられている場合がほとんどです。

複数の家電製品を使用していたらブレーカーが落ちてしまったという経験がある人もいるでしょう。たまたま使い過ぎてしまっただけなら問題ありませんが、頻繁に起こるようなら契約アンペアの見直しをする時期かもしれません。
契約アンペアの容量によって、一度に使える電気の量は決まっています。電力会社に依頼し、容量の大きいアンペアで契約することでブレーカーが落ちにくくなります。
ただし、契約しているアンペアの容量が増えれば電気料金の基本料も上がります。必要な分だけ増やすようにしましょう。
アンペアの目安は東京電力エナジーパートナー「わが家のアンペアチェック」で確認できます。
契約を変更するにはアンペアブレーカーの交換工事が必要な場合があるので、賃貸物件の場合はまず管理会社に相談してみましょう。

2016年4月から始まった「電力自由化」。これまで地域の大手電力会社が独占的に販売し、電力をどこで買うのか選べませんでしたが、現在は利用者が電気の契約先を自由に選べるようになりました。
自分に合った料金プランを選択することで、電気料金の節約につながるかもしれません。
引っ越しを機に電力会社や契約プランの見直しをしてみるのもよいでしょう。 価格.com電気料金比較をチェック

引っ越しでガスの種類が変わることがあります。ガスには種類があり、国内では主に都市ガスとプロパンガスが使用されています。都市ガスは公共料金なので事業者が自由に料金を設定することができないのに対し、プロパンガスの料金は事業者が自由に設定できる自由料金です。

また、都市ガスとプロパンガスでは成分が異なるため、ガスコンロなどのガス機器はそれぞれのガス専用のものが販売されています。ほかのガス用の製品をそのまま使用することはできませんので、ガスの種類が変わる場合はガス機器を買い替えることになります。ただし、製品によってはガス会社に部品交換を依頼することで使用できることも。引っ越し先にガス機器を持ち込みたい場合はガスの種類にも注意しましょう。

住所変更を行いたいサービスそれぞれの連絡先を調べて手続きを行うのは、手間も時間もかかりますよね。そこで活用したいのが「引越れんらく帳」です。東京電力エナジーパートナー株式会社のホームページで提供されている無料のサービスで、電力会社のほかに水道局やガス会社、新聞社、クレジットカードなどの住所変更にも対応しています。必要事項を入力したら住所変更を行いたい事業者を選び、一括で住所や氏名などを送信するため何度も入力する手間がありません。
ただし、基本情報送信後も立会日やその他の必要事項などを個別に入力していかなければならないこと、一括申し込みに対応しておらず連絡先や営業時間を表示するのみの事業者も多いことが難点です。それでも、各事業者の情報を一覧できるのは大きなメリットと言えるでしょう。

旧居で各使用料が発生するのは引っ越し当日までが一般的です。使用停止日はあらかじめ手続きをすれば自由に設定できますが、退去日に掃除などで水道や電気を使うこともあるでしょう。また、トイレも使えなくなってしまうので引っ越し日よりも前に使用停止してしまうのはおすすめできません。
支払い方法は以下の3つが主流です。使用停止の手続き時に、どのように支払うか確認しましょう。